真実の探求

一部の特権階級(国際金融グループ)とその代理人と化した政治家達の詐欺的手法を暴き、真実を白日の下に晒すべく活動中!

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民主党が不当に30年も継続されている暫定税率廃止をアピール

「国が一番のヤクザだ!」とは管理人の親の言葉であるが、これはまさしくその通りだと思う。何故なら国は一度「暫定」とか「時限立法」という口先三寸で国民を騙して、延々とそれを実行して止めようとはしないからだ。これはガソリンだけじゃない、赤字国債だってそうだ。今回民主党は大々的にこれに立ち向かうらしい。

引用:日経ネット

ガソリン25円値下げ」・民主が暫定税率年明け攻防へ、ビラ作成
 「民主党税制改革ガソリン25円値下げできます」。民主党は28日、道路特定財源の暫定税率廃止をアピールするビラとのぼりを作成し、国会議員や全国の県連事務所に送付した。

 ビラは「日本のガソリンが割高なのは『ガソリン税』が高いからです」と指摘。道路整備のために上乗せしている暫定税率について「30年も続く『暫定』なんて納得できません」などと説明している。与党が指摘する財源問題には触れていない。のぼりは「ガソリン値下げ」と大書したシンプルなデザインだ。(07:02)



だがここで皆さん注意して頂きたい。記事にも述べられている通り、無意味な暫定税率は廃止されるべきではあるが、その代替財源は明記されていない。まさか民主党のお歴々はお金が天から降ってくるとでも思っているのだろうか?代替財源の論理的根拠が示されねばまさに片手落ちも甚だしいし、票目当てのリップサービスだと思われても仕方が無い。あるいはもっと穿った見方をすれば、ガソリン高で疲弊している経済界向けのリップサービスとも取れる。

だが皆さん思い出してほしい、管理人がこのブログで提唱してるように、日銀のような存在意義が不透明な組織を即刻廃止して政府通貨を発行すればよいのである。それに財源を作り出そうと思えば幾らでもあるではないか。特殊法人等を一律全廃すればいいのだ。それに公務員だって減らせばいい、どうしても減らせないなら給料を一律30%カットすればいい。給料が安くても公務員になりたい、働きたいという障害者や健常者が幾らでもいることを忘れては行かんぞよ!

政府通貨発行について知らない方はこちらを参照

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政治 | コメント:0 |

次世代の風力発電機はこれで決まり?

皆さんもご存知のように、風力発電といえばデカイ風車を立てて発電する。
しかしもっと効率的な発電装置が開発されたようだ。

引用:WIRED VISION

風の力は偉大だが、タービンは実は効率的とはいえない(ベアリングが多くのエネルギーを吸い取ってしまう)し、大型タービンに鳥が飛び込む事故も多い。

そこで、カリフォルニア州に住む28歳の発明家Shawn Frayne氏は、タービンを使わずに風力発電を行なう『Windbelt』を考え出した。既存のマイクロタービンと比べて、10倍から30倍効率的だという。

Windbeltは、「ねじり振動」で有名なタコマ・ナローズ橋からヒントを得て作られた[1940年、米国ワシントン州で開通して数カ月の同橋は、秒速18メートル前後の風を受けて発生した振動が橋の共振を引き起こし、数十分で崩壊した。](以下のビデオは、波うつように大きく横揺れし、最後は崩壊する同橋をとらえている。)

Windbeltは、フレームの内側にプラスチック製の紐を張り、その紐の両端に磁石を取り付けた構造になっている。風が吹くと、(草笛がなるのと同じ原理で)紐が震え、磁石がワイヤーコイルの中で動いて電気が発生する。

写真の卓上モデルの場合、風速4.5メートルほどの風で40ミリワットの電力を生み出し、LEDを1個灯すことができる。

Frayne氏が運営するHumdinger社のサイトには、開発途上国で高さ3メートルほどの装置を建設したプロジェクトを紹介するページもある。また、同サイトによれば、さらに大型にする可能性も検討されているという。

安上がりで単純な作りなので、途上国にとっては理想的な装置だ。Frayne氏は、ハイチで働いた経験があり、危険な灯油ランプに代わる安価な電力の必要性を目の当たりにしていた。構造が単純なため、故障した場合自力で直せるところも途上国向きだと評価されている。

途上国にWindbeltを配布する資金を得るために、Frayne氏は現在、ビルに取り付けられた電池式気温センサーの電源をWindbeltで置き換えるビジネスなどを検討中だ。

Windbeltは、『Popular Mechanics』の『2007 Breakthrough Award』を受賞した。同サイトの記事には、扇風機を使ったデモビデオが掲載されている。また、同記事の読者コメント欄では、自動車に取り付けるのはどうか、など様々な利用法が議論されている。



是非環境問題で活躍されてる方がおられれば、こういう先進的な装置の導入も検討してくださいね。特に田中優さん如何でしょうか(^_^)/~

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地球温暖化 | コメント:0 |

地震兵器以外にも人為的な地震は存在するようだ・・・OTL

気象兵器+地震兵器+マインドコントロール装置の疑いのあるハープ(HAARP)だが、どうやら我々自身の純粋な経済活動でも地震は起こるものらしい。

引用:WIRED VISION

Adam Rogers 2007年08月23日

オーストラリア史上最大の地震――1989年12月28日、マグニチュード5.6、震源地はニューサウスウェールズ州ニューカッスル、死者13人、被害総額35億ドル――の原因は人間だった!

石炭を採掘しすぎたために、この地域の断層線を刺激してしまったらしい。『National Geographic Online』にRichard A. Lovett氏が書いた興味深い記事から、要点をいくつか引用しよう。

ニューヨーク州パリセーズにあるコロンビア大学『Lamont-Doherty地球科学研究所』のChristian D. Klose氏が実施した調査によると、この地震は200年に及ぶ地下の石炭採掘によって地殻応力が変化したことが引き金になったという。

この地震は、他の地域の歴史的な大地震に比べるとそれほど大規模なものではないが、オーストラリアは一般に地震活動が活発だとは考えられていないうえ、ニューカッスルの建物はこれほどのマグニチュードの揺れに耐える設計ではなかったと、Klose氏は述べた。

結局のところ、この地震が一瞬にしてもたらした金額的損害は、この地域から産出した石炭の価値の合計を超えたと、Klose氏は付け加えた。

(中略)

Klose氏によると、この地域から何百万トンもの石炭を取り出したことが、ひずみを引き起こした応力の主な原因となり、ニューカッスルの地震の引き金になったという。

しかしさらに重大なのは、炭鉱内が水浸しになるのを防ぐために必要な、地下水のくみ出しだ。

「石炭が1トン産出されるたびに、その4.3倍を超える地下水がくみ出された」と、Klose氏は述べた。

もっと恐ろしい事実がある。

Klose氏は、人間が原因で起きた地震を200件以上特定しており、その大半は過去60年以内に起きたものだ。「第二次世界大戦の前はほとんど起きていない」と同氏。

多くは採掘が原因だが、3分の1近くは貯蔵所の建設によるものだという。

原油やガスの産出でも地震を引き起こす可能性があると、Klose氏は付け加える。

古今を通じて人間が原因で起きた最も大きな地震のうちの3つは、ウズベキスタン共和国のガズリ天然ガス田で、1976年から1984年にかけて起きた3件の地震だ、とKlose氏は指摘する。

これら3件の地震はいずれもマグニチュード6.8以上で、最大のものはマグニチュード7.3だった。

Klose氏によると、地中に二酸化炭素を注入するという最近の技術も危険だという。[日本語版編集部:日本では新潟県長岡市で実証実験が行なわれていた。]



確かに応力の集中してるところに穴掘れば地質的な均衡が崩れるのは当然なので、恐らく正しい推測なのでしょう。でもそれを言いだすと全ての地下資源が採掘出来ないことにもなるし、いやはや困ったもんです(^_^;)
こういうのを前門の虎、後門の狼というんでしょうね・・・

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年末年始は皆でお金の勉強だ!

新刊

年末年始は何かと出費がかさむ。管理人の懐も温暖化ならぬ氷河期に突入している・・・OTL
だがこいうときだからこそキチンとお金のことを勉強すべきではないだろうか?
そこで今回は以前にも紹介した田中優氏の新刊本をご紹介したい。題名はズバリ「おカネで世界を変える30の方法」だ。田中優氏は環境問題やNPO、地域通貨等で活躍中だが、ついにお金に関する書籍をだしてくれたらしい。このような本を読んで自分たちのお金がどのように悪用されたりしているかを真剣に考えて頂きたいものである。

田中優氏のブログはこちら

田中優氏が熱く語る六ヶ所村核燃料再処理施設はこちらを参照

ダムはムダだー!と熱く語る田中優氏はこちら

エネルギー問題を熱く語る田中優氏はこちら

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金融 | コメント:0 |

真実を述べる現イラン大統領をもっと応援しよう!

イラン大統領


誰だ、コイツは?なんて言ってはいけない。
この人こそ今世界中で一番勇気のある政治家なのだ。現職イラン大統領マフムード・アフマディーネジャード(Mahmud Ahmadinezhad)その人である。

彼が何故勇気ある政治家なのかここで説明しておう。彼は公然とホロコーストは神話であり、ホロコーストを盾に取ったユダヤ人によるイスラエル占領は不当であると言っているのだ。
これは当然だ。確かにヒトラー率いるナチスは欧州のユダヤ人を強制収容所に放り込んだが、リチャード・コシミズ氏や他の研究者の話を総合するならば、そもそもそれ自体が国際金融グループとヒトラーにより画策されたものであり、ガス室自体の存在や、600万という人口統計上ありえない虐殺人数等は全て捏造された疑いが濃厚である。

そしてその捏造の目的を簡単に概略すると以下のようになる。

国際金融グループとヒトラーにより画策
▼     ▼     ▼
事前合意のもとで実行されたホロコースト
▼     ▼     ▼
第二次大戦後にガス室や、600万人虐殺という捏造を故意に拡散させる
▼     ▼     ▼
何も知らない一般のユダヤ人を扇動してシオニズム運動を勃興させる
▼     ▼     ▼
不法占拠によるイスラエルの建国
▼     ▼     ▼
意図された中東の戦乱と戦乱による兵器産業の利益拡大(軍産複合体⇒資本家⇒銀行家)
▼     ▼     ▼
ユダヤ人の大量虐殺(パレスチナ人)
▼     ▼     ▼
世界中に於けるテロ行為の扇動(911事件等)
▼     ▼     ▼
テロ対策によって膨張する軍事費の収奪(軍産複合体⇒資本家⇒銀行家)
▼     ▼     ▼
テロ対策による非ユダヤ人に対する人権侵害法案の制定(アメリカの愛国者法等)

▽     ▽     ▽
大規模戦争、ウイルス、気象兵器による人口削減
▽     ▽     ▽
一部のエリートと国際金融グループによる管理された世界政府の樹立

つまり世界中の富と権力を手に入れるのが目的なのである。その為なら、同胞のユダヤ人が強制収容所やイスラエルで何人死のうが構わないである。同じユダヤ人であっても彼らは目的を達成するための捨て駒にしかすぎないのだ。

最後にイラン大統領マフムード・アフマディーネジャード氏の発言を季刊誌「真相の深層」2007年春号から引用しよう。
「いくつかの国々は、ヒトラーが何百万人の無実のユダヤ人を殺して焼き捨てたと言い張り続けている。そして彼らはその告発に反論するものは誰でも即座に刑務所に送られるというほどにこの点にこだわり続けるのだ。我々はこのような理屈は受け入れないのだが、例え我々がそれを事実であると認めなければならないと仮定しても、その場合に欧州に対する我々の質問はこうだ。『ヒトラーによる無実のユダヤ人の殺害が、あなた方がエルサレムの占領を支持する理由になるのか?』『ユダヤ人が迫害を受けたとあなた方が認めたとして、どうしてパレスチナのイスラム教徒がその犯罪の代価を支払わなければならないのか?あなた方欧州人が彼らを迫害したのだから、あなた方シオニスト政権に、最もふさわしい政府を作ることが出来るように、土地を提供すべきだ』、ドイツとオーストリアに、二つか三つの地域をシオニスト政権に与えるようにさせればよい。そうすれば、問題はいますぐにでも解決するだろう」

ホロコースト捏造問題に対して反感を持たれるヒステリックな方もおられるかもしれないが、この現職イラン大統領マフムード・アフマディーネジャード氏の発言は正当な主張だとは思わないかい?・・・

「ヒトラー・ホロコースト神話検証」木村愛二著 四六版280頁 木村書店発行
書籍
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ドイツ誌シュピーゲルは「ホロコースト神話」発言で話題騒然のイラン大統領、アフマディネジャドの顔写真を「世界が畏敬する男」の説明で表紙に飾り、長文のインタビュー記事を掲載。元ドイツ首相コールはアフマディネジャドの発言に感謝し、「われわれにはこれを言う勇気がなかった」と告白した。

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