真実の探求

一部の特権階級(国際金融グループ)とその代理人と化した政治家達の詐欺的手法を暴き、真実を白日の下に晒すべく活動中!

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中国は現代のナチスだ!

まず以下の記事を読んでいただきたい。

引用:日テレNEWS24

「文化がなくなる」…中国・少数民族の窮状<12/23 11:32>

 来年のオリンピックを控え成長著しい中国だが、一方で厳しい生活を強いられる少数民族がいる。少数民族・ウイグル族がその窮状を語った。
 中国の西に位置する新疆ウイグル自治区には、人口13億の中国で9割を占める漢民族とは顔立ちが異なるウイグル族約1000万人の大半が暮らしている。中華人民共和国が誕生した1949年に組み込まれた。

 「この労働は無償なんです。無償!参加しないと逆に罰金を取られるんだ」-集団で働く男性たちによれば、3か月間、地方政府の仕事を無償で行う義務があり、この間収入が途絶えるため、生活は苦しいという。ある農民は「貧しい農民を救うなんて胡錦濤国家主席の宣伝だ!この現実を見てほしい」と訴える。

 先月初めて日本を訪問した人権活動家、ラビア・カーディルさんもウイグル族を代表して窮状を訴える。ラビアさんは有名な企業経営者だったが、中国政府を批判し逮捕され、今はアメリカに亡命し、世界各国で講演活動を行っている。その功績が認められ、ノーベル平和賞の候補としても名前が挙がっている。ラビアさんによると、政府は25歳以下の女性を強制的に大都市に移住させた上、働かせており、去年だけでも24万人が移住させられたという。

 中国政府は「少数民族の保護政策」を掲げているが、それとは程遠い現実がある。ラビアさんは「03年に教育現場でウイグル語を使うことが禁止されました。このままでは、ウイグル族の文化がなくなってしまいます」「ウイグル族が置かれている現実に、日本人も関心を持ってほしい」と話している。



これはナチスの強制収容所のように遠い昔にあった話ではない。現在進行形のお話だ。
少数民族に対して無理やり無償労働をさせ、逆らう奴には罰金、おまけに強制移住。そして民族の基盤である民族語の禁止。これでは有刺鉄線に囲まれた収容所こそないものの、やってることは民族抹殺計画と同じではないか!

自由主義だろうが、共産主義だろうが、根本的にやってはいけないことがあるはずだ!人間を人間として扱わないこのような国に対して日本は断固として抗議の声明を出すべきである。
そしてこのような国の製品は買ってはいけない!

これが中国の国家犯罪だこれが中国の国家犯罪だ
(2006/01/11)
ジャムヤン・ノルブ

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中国はいかにチベットを侵略したか中国はいかにチベットを侵略したか
(2006/02)
マイケル ダナム

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中国によるチベット侵略も現在進行形の大問題だ!


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米国金融機関が後押しするアメリカ国債先物の真意とは?

もしかすると国際金融グループ(ロスチャイルド財閥・ロックフェラー財閥)の息の掛かったアメリカの銀行家達がこぞってよからぬことを考えているかもしれない。まずは本日ロイター日本語版で掲載された記事を読んでほしい。

引用:ロイター

米バンカメなど12の金融機関、先物取引所新設を計画
2007年 12月 24日 15:30
 [ニューヨーク 21日 ロイター] バンク・オブ・アメリカ(BAC.N: 株価, 企業情報, レポート)、JPモルガン(JPM.N: 株価, 企業情報, レポート)、メリルリンチ(MER.N: 株価, 企業情報, レポート)、シカゴのヘッジファンド会社シタデル・インベストメント・グループなど12の金融機関が先物取引所新設を計画している。広報担当が発表した。

 計画にはほかに、クレディ・スイス(CS.N: 株価, 企業情報, レポート)、バークレイズ(BARC.L: 株価, 企業情報, レポート)傘下のバークレイズ・キャピタル、シティグループ(C.N: 株価, 企業情報, レポート)、ドイツ銀行(DBKGn.DE: 株価, 企業情報, レポート)、eスピード(ESPD.O: 株価, 企業情報, レポート)、GETCO、PEAK6、ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド(RBS.L: 株価, 企業情報, レポート)も参加するという。

 広報担当は、この取引所がCMEグループ(CME.N: 株価, 企業情報, レポート)が運営するシカゴ・マーカンタイル取引所と競合するのかについては言及を控えた。

 CMEは世界最大の先物取引所で、CBOTホールディングス買収後、米先物先物オプションの取引高の85%超を取り扱っている。

 広報担当によると、新取引所は来年早期に第1弾として米国債先物の取引を開始する。暫定の最高経営責任者(CEO)にはeスピードのポール・サルツマン最高執行責任者(COO)が就任する。



ここで重要なのは一番下に書かれた「新取引所は来年早期に第1弾として米国債先物の取引を開始する」という一文だ。これがどういうことかお分かりだろうか?現在の市場経済においては指標となる先物価格が現物価格を決定する。判りやすい例として原油の値段を例にあげよう。現在原油の高騰が叫ばれているが、現実的には世界の原油の供給量は完全とは言わないまでも需要をみたしているといわれている。ではどうして原油の値段がこんなに上がっているんだということだが、これは世界中の原油の値段がニューヨークに開設されている先物相場を指標にしているからだ。つまり実態ではなく思惑だけで値段が激変する先物の値段が現物の値段を支配してるんだ。これってなんだか変だよね?でも現在のシステムはこれで回ってるんだ。

このようなシステムが悪用されるとどうなるのだろうか?まず911事件やイラク戦争で石油利権を手に入れた黒幕たちは、もちろん自作自演だったので早い時期から原油先物相場を買いあさっていた可能性がある。これはもちろんインサイダー取引だが、証拠が無ければ摘発できない。おまけに自分たちが直接買っていたのでは後々丸分かりだから、アラブの王族やファンドを仲介して買ったりするわけだ。こうすればインサイダー実行者は法の網が掛からない遠い海外にいるわけだし、当事者達が口を割らない限りインサイダーの立証は極めて困難だ。

では問題の米国債だが、これも原油の先物相場のように吊り上げることが目的なのだろうか?でもよく考えてほしい、現在米国債を大量に購入しているのは、もちろん我が日本国だ。もし原油のように価格を暴騰させればそれは日本にとってはプラスに働くが、アメリカアメリカの銀行家たちにとってそれほどプラスになるとは考えにくい。ではどういうシナリオが考えられるだろうか?相場というのは結局上がるか下がるしかない。ということは米国債を感服無きまでに暴落させるというシナリオが浮かび上がってくる。

米国債が暴落するとどうなるのだろうか?まず直接的には日本が保有する償還前の米国債の価値が極端に目減りする。これでは日本政府が方針転換して保有する米国債を売却しようにも中々できない事態になってしまう。加えて米国債が暴落するということは、基軸通貨ドルの暴落も引き起こす。ドルが暴落すると必然的に他の主要通貨(ユーロ・円)が暴騰する。極端な円高・ドル安が襲来すれば輸出に依存する日本企業は大打撃を被るだろう。またドル暴落に連動する形でアメリカの証券市場も暴落し、アメリカに連動した東京証券市場も暴落する。

え?でもアメリカ国債の引き受け手はFRBやアメリカの銀行も入ってるわけだから、幾らなんでもそんな無茶はしないいんじゃないの?という声が聞こえてきそうだが、恐らく暴落させる前から先物相場を通じて膨大な売り建を行ってくるはずだ。建前上は自分たちの保有する米国債に対するリスクヘッジの名目で行われるのであろうが、上記のような日本壊滅シナリオが既に出来上がっているのならこれは茶番としかいいようがない。

最後に日本国民として日本政府に警告しておこう。
もし米国債先物が上場されたら 即刻現在保有する米国債を引き当てとして満額の売り建てポジションを作るんだ!
そうすれば暴落しても日本国民の資産を守ることができる。
よしんば暴騰しても日本は引き当てとする現物の米国債を持っているんだから、売り建てたときの設定値段で米国債を引き渡してやればいい。そのほうが将来崩壊するかもしれない米国債をこのまま長期保有するよりはよっぽどましだ。


誰でもいいから日本の政治家や官僚にこのことを伝えてほしい・・・OTL
※無断転載・借用大歓迎!

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真実を探求する超硬派な書店と雑誌を見つけたぞ(^^♪

いやー今まで勉強不足で知らんかったけど、世の中には細々とだけど、真実を報道するために奮戦している書店さんや雑誌があるようだ。

書店の名前は「木村書店」そしてそこで取り扱っている雑誌の名前は「真相の深層」だ。
木村書店さんの取り扱い書籍はそんなに多くはないけど、どれも真実に迫ろうという意気込みを感じさせるものばかりだ。特に木村書店さんが発行している「ヒトラー・ホロコースト神話検証」は必読だと思うぞ。そして忘れてはいけないのが季刊で発行されている「真相の深層」だ。

この「真相の深層」、最新号の目次からして興味深々にさせてくれる。少し抜粋すると「J・ペトラスが徹底的に暴く:ノーム・チョムスキーの詐欺ペテン」、「ユダヤ人学者が中世ユダヤ人による殺人儀式を実証した『血の過越祭』完全英訳がウエッブに登場」、「シオニスト「言論支配者」によるカトリック潰し策謀」等が並んでいる。

因みに「真相の深層」で海外ソースを翻訳されている童子丸開氏は掲示板「阿修羅」にて「バルセロナより愛をこめて」の名前で投稿されているのでご存知の方もいるかもしれませんね。
童子丸開氏の911本「WTCビル崩壊の徹底究明」はリチャード・コシミズ氏のように突飛な理論は出てこないが、事実を淡々と積み上げて虚構を暴いていく手法はジャーナリズムの基本なので、これからも大いに活躍していただきたいものである。

というわけなんで、あまり表に出てこないこういう雑誌から貴重な海外情報を仕入れよう。皆さんもご承知のように海外も国内も殆どのマスコミが国際金融グループ達(ロスチャイルド財閥・ロックフェラー財閥)によって資本面で牛耳られ、一部の人間にだけ都合の良い巧妙な広告塔に成り下がっている。幾ら優秀な人間でも虚偽の情報だけから真実を構築するのは不可能だ。それに「真相の深層」は値段も良心的なので、ハリウッド製の巧妙なプロパガンダ映画にお金を払うぐらいなら、是非こういう雑誌や書籍に投資してほしい。

超硬派な「木村書店」さんはこちら(真相の深層はサイト内にあります)

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HAARP基地の衛星写真はこれみたいです(^_^;)

ご指摘がありましたんでHAARPの正しい衛星写真を掲載しておきます。
Wikiによれば「アラスカ州・ランゲル・セントエライアス国立公園(Wrangell-St. Elias National Park and Preserve)の西にあるOTHレーダーの跡地に建設された」とあり、グーグルマップでの検索結果が以下のようになります。


拡大地図を表示

地図機能がうまく張り付かないようなのでこちらからどうぞ
▼     ▼     ▼
http://maps.google.co.jp/maps?f=q&hl=ja&geocode=&time=&date=&ttype=&q=&ie=UTF8&ll=62.392537,-145.142784&spn=0.013802,0.040169&t=h&z=15&om=1

確かにおなじみのアンテナ群が確認できますね。
では以前に紹介した巨大な黒塗りは何を隠しているんだろうか?という疑念も沸いてきます。誰かアラスカ在住の日本人がいたら調査してほしいところです(>_<)

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