地震兵器（ＨＡＡＲＰ）がゼネコン株を暴騰させる？

どうやら欧州を震源地とする日本のゼネコン株２００８年暴騰説が巻き起こっているようだ。
え？いつから株式情報に鞍替えしたんだって？いやいや、これには他に深いつながりがあるんですよ(^_^;)まずはこちらを読んでいただきたい。

引用：ネットゲリラは潜水艦戦である。・・・

ゼネコン株が買いだというんだが、さて、どんなもんなのかね？　建築偽装の余波で、今のところ建築業界は青息吐息なんだが、ズンドコ落ちるところまで落ちればあとは上がる一方だとでも言うんだろうか。で、元外交官・原田武夫サイトによれば、だ、来年から日本経済は劇的な復活を遂げ、落ち目のアメリカ経済を尻目に我が世の春を謳歌するというんだが、

11月23日付ハンデルスブラット紙（ドイツ）は、「日本経済はややへこむだけで難を逃れる」との解説記事を掲載した。これによれば、おもにスイス勢が欧州の投資家たちに対し、「米国経済が倒れたとしても、日本への影響は軽微。むしろ、アジアからの需要増と、これまで不振だったゼネコン勢が2008年初頭より盛り返すことで、一気に日本マーケットは活況となる」と喧伝しているのだという。

これは「破壊ビジネス」のかつての立役者たちが語る、先ほど紹介したような言葉とは全く正反対の内容だ。「日本マーケットは終わる」のではなく、むしろ「2008年は日本マーケットの年だ」という。しかも、官製談合疑惑（これも思えば、「破壊ビジネス」お得意の「何が何でも官から民へ」というスローガンの中で摘発が続いた案件だ）で壮絶な下落を味わっているゼネコンが注目されるべきなのだという。一体、その理由は何なのか？

何故そうなるのかという理由は書かれてないので勝手に想像すると、日本経済を破壊し尽くして旨味がなくなったユダヤ資本が、あらたなネタとして地震兵器を使って東海地震でも起こして、再建需要を狙うとか。ゆんゆん。

何らかの理由で大幅な事情変更が生じ、日本で大量の建設需要が発生、しかも政府がこれを後押ししなければならないような状況が生じさせれば良いのである。にわかには信じがたい話ではあるが、そうした状況を生じさせるだけの具体的な手段を、米国は英国の手を借りて既に開発に成功し、着々と「試験運用」を始めている。そんな情報が今、日本のマーケットの最深部では回り始めている。

つまり地震兵器で地震を起こせば膨大な建設需要が嫌でも発生するので、ゼネコン株がお奨めに上がるのではないかということだ。因みにここ出てくる地震兵器とは以前にもご紹介した、「ＨＡＲＲＰ（ハープ）」のことだ。ではこれはどれほど信憑性があるのだろうか？ＨＡＲＲＰ（ハープ）＝地震兵器説を示す事実を提示するとして以下の興味深い関連性を指摘しているサイトがあるのでみていただきたい。

引用：原田武夫国際戦略情報研究所

このHAARPについては、これまで多くの論者たちが、実に数多くの「仮説」を唱えてきた。これらは検索サイトで“HAARP”と入力すれば無尽蔵に出てくるので、ここではあえて繰り返さない。

その代わり、ここでは一つの「FACT（事実）」を示したいと思う。

このホームページには”On-Line Data”と題するコーナーがある。これをクリックすると、アラスカ大学がこのHAARPの施設に設置した磁力計（magnetometer）における電磁波観測のデータを日本においてもリアルタイムで読み取ることができるのだ。しかも、このデータは1998年10月6日から蓄積されていることになっており、バックナンバーのデータも簡単に検索することができる。

そこで、読者の方々にはぜひ、次の日付の近辺の「データ」について検索してみていただきたい：

●近年の日本国内の主な地震
2000年10月6日 鳥取県西部地震 M 7.3　
2001年3月24日 芸予地震 M 6.7　広島県南部。
2003年5月26日 宮城県沖で地震 M 7.1　
2003年9月26日 十勝沖地震 M 8.0　
2004年10月23日 新潟県中越地震 M 6.8　死者68人。
2004年11月29日 釧路沖で地震 M 7.1　
2005年3月20日 福岡県西方沖地震 M 7.0　福岡県・佐賀県。
2007年3月25日 能登半島地震 M 6.9　
2007年7月16日 新潟県中越沖地震 M 6.8　死者15人。
2007年11月26日 福島県沖で地震 M 5.9

●近年の海外（東南アジア、南アジア）の主な地震
2001年1月26日 インド西部地震 M 7.9　グジャラート州、死者2万人強。
2003年12月26日 イラン大地震 M 6.4　死者・行方不明者500人超。
2004年12月26日 スマトラ島沖地震 M 9.3インドネシア、アチェ（スマトラ島）。
2005年3月28日 スマトラ島沖地震 M 8.7インドネシア、スマトラ島沖。
2005年10月8日 パキスタン地震 M 7.6　死者約10万人。
2007年4月2日 ソロモン諸島で地震 M 8.0　南太平洋メラネシア。
2007年9月12日 スマトラ島沖地震 M 8.4 インドネシア、スマトラ島沖。

●近年の異常気象
・2005年8月23日〜8月31日
ハリケーン・カトリーナ：米国南東部（フロリダ州、ルイジアナ州、ミシシッピ州）に被害。とりわけルイジアナ州ニューオーリンズの8割が水没。死者約1200人
・2007年11月15日、16日
サイクロン・シドル：バングラデシュ、ベンガル湾付近の南部各県（バゲルハット、ボルグナ、ポトアカリ）に被害。死者・行方不明者併せ4000人以上。
・2007年12月9日、10日 米国で異常気象 米国北西部、カナダ。

・・・・いかがだろうか？偶然にしては一致しすぎてはいないだろうか？？
これらの「自然災害」の5日前から当日にかけて、強烈な電磁波がこのHAARP関連施設では観測されていることが（このデータに信ぴょう性があるという前提に立つと）これではっきりと分かるのである。

ちなみに、ここ数日の日本株マーケットを見ると、次のことを見てとることができる:

●いったん下落したゼネコン株がここにきて再び上昇し始めている。

●いくつかの電力株を見ると、明らかに不可思議な「下げ」あるいは「下げの後のやや上昇」が見て取れる銘柄がある。

そして最後に。
”On-Line Data”で日付を本日（2007年12月20日）にしてほしい。17日から18日、そして18日から19日に激しく磁力計の針が振れていることが分かるであろう。上記のいずれの「自然災害」と比べても、半端ではないほどの振れ方である。

管理人も確認の為に指摘先にアクセスして該当日の一週間以内を検索したところ、確かに該当日の数日前に異常な磁力計情報が残っていた。そするとあと数日以内に・・・ＯＴＬ
まあ、あまり恐ろしいことは考えないようにしよう。
ただここでもゼネコン株のことを取り上げているが、果たしてどうなのだろうか？
管理人も気になって大手ゼネコン株を調べてみたので、その結果を提示しておこう。

高松建設　　　年初来騰落率 -14.98 %
大成建設　　　年初来騰落率 -19.73 %
大林組　　 　　年初来騰落率 -27.74 %
清水建設 　　年初来騰落率 -18.06 %
飛島建設 　　年初来騰落率 -40.85 %
長谷工コーポ 年初来騰落率 -56.05 %
錢高組 　　　年初来騰落率 -35.64 %
鹿島 　　　年初来騰落率 -32.63 %
安藤建設 　　　年初来騰落率 -36.73 %
奥村組 　　　年初来騰落率 -8.09 %
淺沼組 　　　年初来騰落率 -14.44 %

確かにチャートを見ると、ここ数日上げてる銘柄もあるのだが、上記の通り年初来騰落率は総じてマイナスである。もし本当に今までの仮説が正しければもうちょっと上がっていても良さそうなものなんだが・・・
まあしかし管理人的には前向きに受け取っていこうと思っている。地震兵器や欧州の噂がどうあれ、近い将来に関東大震災や東南海地震が起きるのは確実だから、遊んでいるお金が手元にあるのなら長期的目線で投資するのも悪くはないかもしれない（笑）

ただ一つだけ警告しておこう。国際金融グループ（ロスチャイルド財閥・ロックフェラー財閥）のやり口は様々な手段を使って株価を吊り上げ、売り抜けたところで暴落させ、そしてただ同然で買い漁るのが常套手段である。この欧州の噂が元々どこからもたらされたのか、そこも良く考えてみる必要があるだろう。

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