真実の探求

一部の特権階級(国際金融グループ)とその代理人と化した政治家達の詐欺的手法を暴き、真実を白日の下に晒すべく活動中!

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ネットで大炎上中の捕鯨動画でオーストラリア人の馬鹿さ加減を勉強しよう

今ネットで大炎上中の捕鯨動画を皆さんご存知だろうか?
見ていない人は早速見てみよう。

日本人有志の手による告発動画
白豪主義オーストラリアと反捕鯨
▼     ▼     ▼


管理人の感想ですか?
オーストラリア人が全員ベジタリアンで、ディンゴカンガルーの虐殺を止めれば、少しは正当性があるかもしれないけど、現状では「お前に言う資格があるのか!」ということだ。

日本政府は売られた喧嘩も買えない様な馬鹿役人を解雇してこの動画を作った勇気ある人達を捕鯨交渉役員に登用せよ!

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これは明らかに中国の内政干渉である!

まず下の記事を読んで欲しい。

引用:ZAKZAK
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学研地球儀中国圧力に屈す…台湾を「台湾島」表記 文科省・外務省「前代未聞」
台湾

学研トイズが販売している地球儀台湾は「台湾島」と表記され(右)、「お客様へ」とする釈明のメモ(左下)が添えられていた(クリックで拡大)
 学習教材大手「学研」(東京)グループが国内向けに販売する音声ガイド付きの地球儀が、中国政府から圧力を受けて、台湾を単なる「台湾島」と表記していることが9日、わかった。同社は「中国の工場で生産しているため、中国政府の指示に従わざるを得なかった」と釈明するが、文部科学省や外務省は「市販の学習教材とはいえ、前代未聞」と驚きを隠さない。識者からは「国益を損ないかねない」と憂慮の声も上がっている。

 この地球儀は、学研の関連会社「学研トイズ」(東京)が昨秋発売した「スマートグローブ」。地球儀には各国の地理や文化などの情報を音声で案内するシステムが組み込まれ、情報はネットで更新される。年齢に応じた情報選択や地理クイズなどの機能も備える。希望小売価格は2万8000円と決して安くないが、家族で楽しみながら学べる教材として人気を集めている。

 本体は何の変哲もない地球儀だが、台湾(中華民国)について、「台湾島」と記載している。また、樺太の南半分や千島列島をロシア領として色分けしている。これらはサンフランシスコ講和条約(1951年)で日本が領有権を放棄した後、帰属先が未定となっているため、日本の地理の教科書では、日露のいずれにも属さない白い表記になっている。

 台湾島という呼び名や千島などのロシア領表示は、いずれも中国発行の地図で一般的に使われる表記で、この地球儀はいわば「中国仕様」だ。

 台湾について、日本の外務省のホームページは、国交のない北朝鮮や、香港などと同様に「地域」と位置づけているが、この地球儀には地域としての注釈もなく、日本と互いに年間100万人以上が往来する「台北」の都市情報も音声案内から除外されている。

 日本の市場で販売される地球儀が、なぜ「中国仕様」になったのか。その経緯を、学研トイズは「もともと香港のメーカーが開発し、日本語版の製造、販売権を当社が取得した。当初は日本の学校教科書同様の表記をするつもりだったが、工場が中国にあり、中国政府から表記を変更しないと日本への輸出を認めないと迫られた。すでに玩具ショーなどで注文が殺到していたので、仕方なく中国政府の指示に従った」と説明した。

 購入者からの問い合わせや苦情を見越し、同社は応急措置として、説明書にメモを添付。メモには「生産国の中華人民共和国政府の指示により、地球儀表面の『台湾』の表記が『台湾島』音声が『中華人民共和国』となっておりますことをあらかじめお断りさせていただきます」などと記している。

 初回製造の1万個は完売。次回の入荷分にすでに7000個の予約が入っているが、外箱には表示に関する断り書きなどがないため、購入者からは「事前説明なしに売るなら食品偽装と同じ」といった苦情があったという。

 文科省や外務省は「教科書や正規の学校教材でない以上、官庁の検定の範囲外だが、非常に珍しいケース。一般購入者が『見慣れない地図』という違和感があっても不思議ではない」という。

 東アジア情勢に詳しい伊原吉之助・帝塚山大名誉教授は「世界地図の表記はその国の利益に直結しており、他国の主張にやすやすと屈服し、自国で販売するというのは主権侵害への加担であり、一企業の商行為でも不誠実のそしりは免れない。それが学習教材大手というからなおさらだ」と話した。

 台湾(中華民国)は日本と歴史、経済、文化的に緊密な関係にあるため、1972年の日中共同声明以降も、「台湾は不可分の領土の一部」と主張する中国に対し、日本政府は「立場を十分理解し、尊重する」と表現するにとどめている。

 昨年末の福田康夫首相の訪中時も、共同記者会見で温家宝中国首相が福田首相の発言を紹介した際、通訳が「福田首相は台湾の独立に反対を表明した」と誤訳し、福田首相が慌てて「支持しない」という表現に修正する一幕もあった。
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皆さんはこれをどう思われますか?
明らかに内政干渉ですよね。日本の企業はこんなトンデモナイ国に工場なんか作ってはいけません。即刻日本政府も対抗措置をとるべきです!
そして親日派の台湾を見捨ててはいけないし、北方領土のことも忘れてはいけない・・・

日本の企業は親日国のインドに工場を作りましょう。そしてもうすぐ中国バブルも崩壊しますから、中国株で儲けた皆さんはインド株に投資しましょうね(^^♪

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テーマ:中国問題 - ジャンル:政治・経済

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最終兵器「ハープ(HAARP)」の最新情報

まあ管理人が調査したわけではないんですが(笑)
引用記事でも紹介されているようにClifford Stone氏がアメリカの情報公開法によって公開されている情報から「ハープHAARP)」関連のものを集めてきたらしい。そしてそれがWIRED NEWSで報道されたわけである。

引用:WIRED NEWS
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謎の米軍施設『HAARP』、公文書が認めるその能力は
2008年1月 7日
ここ数年、陰謀説派が最も激しく憶測を展開した対象といえば、米軍がアラスカで展開している軍事プログラム『高周波活性オーロラ調査プログラム』(HAARP)をおいてほかにない。

アラスカにある莫大な数の送信機、電波探知機、磁気探知機は、何らかの超強力兵器だ――ここ数年飛び交ったそんな憶測を、米国防総省は鼻先であしらってきた。

だが、最近明らかになりつつある情報から判断すると、陰謀説派がまったく的外れというわけではなかったようだ。

HAARPに対しては当初から、具体的に何をしているのかについて数多くの意見が出ていた。マインド・コントロールのための巨大施設、高高度核爆発への対抗手段、天候を制御する装置、電離層を沸騰させるマッドサイエンティストの実験、究極の無駄な公共事業など、さまざまな噂が飛び交っていた。だが、HAARPが実際に稼動を始めた現在、軍の上層部は、アンテナが林立するこの施設の用途は、人々の憶測よりも穏当なものだ、と述べている。米空軍研究所のある関係者は10月、「HAARPの主な役目は電波を作り出し、電離層を調査することだ」と述べた(日本語版記事)。

それは事実だろう――ある程度までは。

情報自由法(FOIA)を利用してUFO関連文書の発見を目指す、『X-ファイル』を地で行くような陰謀説サイト『Above Top Secret』で、Clifford Stone氏の尽力により、『HAARP: Research and Applications(PDFファイル)』という詳細なレポートの開示へとつながった。

この文書は、表紙に「空軍研究所と米海軍研究局(ONR)の共同プログラム」と書かれており、軍がHAARPで意図している用途について説明している。明らかなのは、国防総省はこの施設から、軍事利用できる成果を得たいと考えているということだ。

HAARPは実際、上層大気や磁気圏、電離層に電波の干渉を引き起こすなど、軍事的に重要な能力を数多く持っている。

文書には、「高周波帯(VHF/UHF)での電離層横断伝播は、多数の民生・軍用の通信システム、監視システム、遠隔探査システムすべてにかかわる事象だ」と書かれている。つまり、電離層に混乱を与えることで、超短波ラジオ、テレビ、レーダー信号を意のままに無効化できるわけだ。アマチュア無線をやっている人なら知っているように、電離層の反射・屈折作用は、長距離無線の受信に大きな影響を与える。HAARPは、それを人工的に起こす唯一の手段を提供するのだ。

文書で興味深い第2の点は、HAARPが「オーロラの電気力学的回路」に対し影響を及ぼすことができる、という部分だ。オーロラ中には、10万〜100万メガワットの電気の自然流があり、10〜100ヵ所の大規模発電所で発電する電気に相当するという。電離層の電気特性に手を加えるということは、つまり、スイッチ1つで電気の巨大な流れをある程度変えられるということだ。有効に機能するなら、電気の自然流を変調させて、巨大な低周波無線送信機を作ることもできるだろう。

これは、軍部にとって極めて興味深い点だろう。極低周波(ELF)は、海中での通信や惑星の探査に利用できる。こうしたELFの伝播特性により、HAARPは「地球のかなりの部分」をカバーできる。文書によると、ELFは「地下の標的を検出すること」は言うまでもなく、「海底探査」に使用して海底鉱山を発見することさえ可能だという。

HAARPはまた、電離層で「エネルギー粒子の降下を誘発」し、「衛星の活動と寿命に影響を及ぼす」こともできる。この分野の研究は、太陽フレアや核爆発による粒子から衛星を保護することを目的としているとされるものだが、この説明からは、衛星にささやかな悪影響を与えることも可能だ、ということがうかがえる。

HAARPはまた、高周波帯でいくつかの有用な裏技も持ち合わせている。たとえば、「現状では微弱か皆無であるような地対地の通信リンクや衛星対地の通信リンクを強化する」ことも可能だ。電波反射層を作り出せるということは、つまり、無線やレーダーで非常に長距離をカバーするシステムが可能になるということだ。さらにHAARPは、自ら高周波レーダー送出装置として機能することさえ可能だ。

第3の注目点は、光学および擬似光学に関するものだ。HAARPは空を明るくすることができる。高高度のプラズマ生成の応用については以前にも検討したが(対ミサイル防衛の可能性など)、HAARPの場合、人工プラズマにより「赤外線の波長領域でメガワットの電力の大気光」を作り出せると文書に書かれている。

これは、「赤外線探査とその対抗手段に関して、軍事的に重要な意味」を持つ。これを説明する図は、衛星の下に赤外線の光を示しており、このシステムで赤外線衛星の視界を選択的に遮断できることを示唆している。赤外線衛星は、大陸間弾道ミサイル(ICBM)の発射を発見する最善の手段となっているため、これは重要な能力になり得る。

総じて、HAARPは基本的な研究にとどまらない、実に多くのことが行なえる施設だということが分かった。天候の操作に比べたら大したことではないような気がするかもしれないが、忘れないでほしいことがある。文書に記載され、ここで紹介したHAARPの能力は、軍部が公開することをいとわない一部でしかないのだ。
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一応重要そうなところは所は赤字にしておいたが、以上のことからもハープHAARP)の軍事目的がいっそう明らかにされたようである。しかも記事の最後に書かれているように、これは公開しても問題ないと軍上層部が判断したものであり、非公開部分にはさらに重要なことがかかれているのであるから、気象兵器・地震兵器・マインドコントロール兵器という線はあながち間違いではないのかもしれない。

もしCIAやモサドとつるんでいない純粋なテロリストがいるんだったら、全人類の平和のためにこういう場所をテロ攻撃してほしいものである(^_^;)

陰謀説サイト『Above Top Secret』はこちら

Clifford Stone氏の尽力によりる
『HAARP: Research and Applications(PDFファイル)』という詳細なレポートはこちら

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韓国次期大統領李明博、お前は北朝鮮の回し者かよ!

引用:ヤフーNEWS

日本の「対北賠償金100億ドル」=李明博氏構想で推計-韓国統一省
1月7日18時1分配信 時事通信

 【ソウル7日時事】韓国統一省は7日、政権引き継ぎ委員会の業務報告で、李明博次期大統領が提唱する北朝鮮支援に向けた400億ドル(約4.4兆円)規模の国際協力基金構想に関連し、「日朝関係改善による『賠償資金』が約100億ドル(約1.1兆円)になる」とする推計を明らかにした。
 李氏は核放棄と改革・開放を条件に北朝鮮への経済支援を提示し、国際協力基金設立の検討を進めている。これに関し、統一省は「日本の賠償資金」のほかに、(1)既存の南北協力基金の増額(2)国際金融基金の長期低利資金の確保-などを前提に実現可能とする試算を示した。



日本政府は国民の血税でこんなお金はびた一文払うことはないぞ(ー_ー)!!
テロリストに金渡したら何度でも搾り取られるという教訓を忘れてはならんぞ!

しかも下の記事を読んで欲しい

引用:ヤフーNEWS

2008/01/07-18:50 特別検察官を任命=李明博氏の疑惑捜査-韓国
【ソウル7日時事】韓国の盧武鉉大統領は7日、李明博次期大統領をめぐる株価操作などの疑惑について、検察から独立して捜査する特別検察官に鄭鎬瑛弁護士を任命した。捜査は準備期間も含め最長で47日間実施され、2月25日に李氏が大統領に就任する前に結論を下す予定だ。



こんな準犯罪者を大統領に選ぶ韓国って一体どういう国なんでしょうね???

韓国の泥棒大統領やテロ国家北朝鮮には日本人全員でNO!と言おう!

「今の韓国・北朝鮮」がわかる本―本当はヤバイ韓国経済!世界の最貧国北朝鮮の実体! (知的生きかた文庫 し 37-1)「今の韓国・北朝鮮」がわかる本―本当はヤバイ韓国経済!世界の最貧国北朝鮮の実体! (知的生きかた文庫 し 37-1)
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月探査衛星「かぐや」のハイビジョン映像は真実なのか?

今回こういう話題になったのには訳があります(^_^;)
管理人は昔から噂されているアポロ着陸の真偽を確かめたく、一通のメールをJAXAに出しました。質問を要約すると二点に絞られます。まず第一にハイビジョン撮影のカメラを積んで月を周回してしているのなら、アポロ着陸船の土台部分が月面上に残っているはずなので、その地点の映像データーを公表してほしいということ。第二は国民の税金を使用している以上、「かぐや」が送信してくる生データーをWEB上で公開するとともに、過去のデーターを全て閲覧できるようにするべきであるということです。これはJAXAが悪名高きNASAのようにデーターを改ざんする可能性があるからです(笑)

で以下がJAXA側からの回答です。

2008/1/4

○○様

宇宙航空研究開発機構(JAXA)ウェブサイトをご利用いただき、ありが
とうございます。

かぐや搭載のカメラの内、最も分解能が高い地形カメラ(分解能10メー
トル)以ってしても、アポロ計画時代の月着陸船の発射台や探査車、星
条旗などの人口物体は10メートル以下のため、残念ながら識別すること
はできません。

なお、分解能10メートルとは、10メートルの大きさの物体が並んでいれ
ば、その違いを識別できる能力ですが、10メートルの点の形(例えば丸
か四角かなど)までは判別不可能です。

かぐや」の観測データは研究者による確認・検証作業を行なうため、
定常運用終了後から1年後に、全てのデータを公開する予定です。但し、
その間にも、ダイジェスト的な成果をお伝えしていく予定です。


関係者一同、ミッションの成功にむけて引き続きがんばってまいります。
これからもJAXAをよろしくお願い申し上げます。

宇宙航空研究開発機構(JAXA)
広報部 問合せ担当
URL:http://www.jaxa.jp
Email:proffice@jaxa.jp
Tel:03-6266-6400/Fax:03-6266-6910
……………………………………………………………………………………
On Sun, 30 Dec 2007 17:21:22 +0900 (JST)

確かに分解能10メートルでは解析は不可能であろう。これはまだ良しとしよう。
でも日本には世界有数のカメラメーカーがあるんだから、もっと良いカメラ積もうぜJAXAさん・・・OTL
問題は次の箇所だ・・・。『「かぐや」の観測データは研究者による確認・検証作業を行なうため、定常運用終了後から1年後に、全てのデータを公開する予定です』だって?これを読んだ瞬間私は頭が真っ白になってしまった。だって皆さんそう思いませんか?なんでデーターを公開するのにそんな時間がかかるんだ?それって皆に見られたくない箇所を修正するのにそれだけの時間が必要ということなのか?おまけになんでWEB上にてリアルタイムで送信データーを公表できないんだ?・・・

皆さんはJAXAにこの不可解極まる態度についてどう思われますか?皆の税金が使われてるんですよ。こうなってくると疑念はアポロ着陸を通り越して、JAXAでもNASA同様映像の修正を行っているのでは?という疑惑が浮上しますよね。それに公開までにそんなにタイムラグがあったんではある意味情報の隠蔽ですよね。

で、ずっとモヤモヤが継続していたわけなんです。しかし世の中には同じことを考えていた人達がいたようで「惑星テラ見聞録」のサイトでは「アポロ以来の「重大映像疑惑」・かぐやハイビジョン映像は本物なのか? 」という題で書かれたブログがありました(^_^;)
この方のブログでは映像検証なんかもやっておられかなり本格的ですので、興味のある方は覗いてみては如何でしょうか。またブログ内には最近撮影された青い火星の衝撃画像や動画が掲載されているので、そちらも必見です。

「アポロ以来の「重大映像疑惑」・かぐやハイビジョン映像は本物なのか?」

NHKよ、映像のプロとして恥ずかしくないか?この検証ビデオを見よ。はこちら

火星は青かった?火星飛行・大渓谷中央のカンドル・カズマを飛ぶはこちら

最後に国が得た情報は国民のものなんだから、軍事目的以外のものは即刻公表せよ(ー_ー)!!

NASAアポロ計画の巨大真相―月はすでにETの基地であるNASAアポロ計画の巨大真相―月はすでにETの基地である
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